12/6 学習到達度調査PISA

PISA 経済協力開発機構(OECD)が実施する学力調査(学習到達度調査)で、15歳を対象に義務教育で学んだ知識や技能の実生活での実用力をみる。「読解力」「数学的応用力」「科学的応用力」の3分野で、解答プロセスや概念の理解を重視する。

上位になった国・地域

2022年実施のPISAでは、数学的応用力、読解力、科学的応用力の3分野すべてでシンガポールが首位を独占した。

OECDのアンドレアス・シュライヒャー教育・スキル局長はシンガポールの強みとして
① 明確で強固な教育カリキュラム
② 教員研修の充実
③ 科学技術の活用
④ 一貫した政策
をあげる。「世界がシンガポールから学べることは多い」とした。

日本の15歳、3分野で高水準

今回のPISAの結果で、日本は3分野で世界トップ級を維持した。一方、日本は自律学習に対する自信の指標がOECD加盟国中、最下位だった。

日本の学校の課題

全体としては、これからの子どもたちが、変化の激しい社会を生き抜けるよう、子どもたちが普段から自律的に学び、目標を達成するような指導が学校現場に求められる。

<数学的応用力>
1.社会の情報化が急速に進展するなか、デジタル機器の利用頻度が低い。

2.数学的思考力の育成のため、日常生活と絡めた指導を受けているとした割合が低い。実生活の中で数学的考え方を用いて問題を解釈、解決する学習に課題がある。

<読解力>
「情報を探し出す」や「理解する」と比べ、「評価し、熟考する」の正答率が低かった。

情報モラルに関するアンケート結果


1.日本ではICT(情報通信技術)機器の利用が少ない。

2.「ICTを用いた探求型の教育頻度」の指標は加盟国中、最下位の29位。どんな活動にデジタル機器をどのくらい使うか、今後の課題。
  ① 自分で集めたデータを分析する
  ② データを集めて記録する
  ③ 絵、音声などを用いてプレゼンテーションを作る、など

3.コンピューターやプログラミングへの興味関心は加盟国平均並みだった。一方、ウェブページを作成したり、トラブルが起きた際に原因を特定したりできる自信は加盟国平均より10ポイント以上低い結果となった。